2022年度より高校歴史科目に「歴史総合」が新設されます。これは従来別々に行われてきた日本史と世界史の授業を融合させるというまったく新しい試みとなります。さらに戦後史が充分に行われていない現状を打破するため、近現代史を重点的に扱う科目ともなっています。青山学院高等部では1973年より日本史・世界史を融合させた「現代史」を実施してきました。融合型授業については今まで実験的に実施した学校はあったものの、教科全体で40年以上もの長きにわたって取り組んできた学校は日本全国で本校のみです。

「歴史総合」設置が具体化するとともに本校の取り組みは歴史教育界の注目を一身に受け、2016年5月に小林和夫教頭、藤本晃裕教諭、西村嘉髙教諭の3名が近現代史教育研究会から依頼され共同報告をしました。さらに日本学術会議（内閣総理大臣の所轄の下、政府から独立して職務を行う特別の機関）と日本歴史学協会（日本の歴史学諸学会を統括する組織）の依頼で、西村教諭が本校の実践を紹介するとともに、「現代史」授業の経験を元に「歴史総合」の詳細なカリキュラム案を提起しました。2016年10月に開催されたこの研究会は、油井大三郎東京大学名誉教授と近藤孝弘早稲田大学教授、西村教諭が報告及びパネルディスカッションをしたもので、日本全国の大学や高校関係者だけでなく、新聞社や出版社も集まりました。この模様は『日本歴史学協会会報』第32号にて報告されています。

2016年12月21日、文部科学大臣の諮問機関である中央教育審議会が次期学習指導要領の基本方針を答申しました。主要各紙は翌22日の朝刊で特集記事を付して大きく扱っています。答申が出る1週間前に『読売新聞』教育部の記者から西村教諭に取材依頼が来ました。そして12月15日に記者が来校して2時間の取材を受け、これが22日に記事に反映されました。
紙上では13面解説欄にて本校の「現代史」の先進的な取り組みと具体例として杉原千畝に関する授業実践が紹介されました。『読売新聞』教育部としてもかなり力を入れたとみえ、新聞記事掲載前に西村教諭まで原稿案を送ってきました。記事にはならなかったものの、本校の歴史教育のさまざまな取り組みや共生委員会が取り組んでいる「Log Book」にも関心を示していただき、本校の授業実践に関する各資料を提供しました。記者からは今後の取材協力も依頼されました。
今回の「現代史」の記事掲載は、青山学院高等部が伝統の中にもさまざまな先進的取り組み行ってきた一端が評価されたものです。1973年当時の本校教員が将来を見据えて設置した「現代史」が、半世紀後に形を変えて日本全国で実行されることになります。本校の取り組みは今後も日本全国の学校から注目を浴びることになりましょうが、そこに止まることなくさらに一歩先を見据えていきたいと考えています。